COVID-19 Research Topics 《研究成果》

~ポストコロナの社会に向けて~「知」の総合力で新時代へ挑戦!
―All Doshisha Research Model 同志社77プロジェクトを始動―

塚越一彦研究開発推進機構長の写真
このたび、同志社大学は、多様な専門分野の「知」を結集させ、ポストコロナの社会にむけた緊急研究課題として「健康・医療」「社会・経済」「教育・文化・生活」の3領域を基盤とした、治療、検査・分析、予防・感染対策、制度・システム、経営・働き方、国際、教育、文化・生活様式、コミュニケーションの9分野にわたる77課題の研究を実施します。

2020年、世界は100年に一度と言われるパンデミック、新型コロナウイルス感染症(Covid -19)禍の下にあります。経済や社会システムの停滞は地球規模となり、教育活動においてもその影響ははかり知れない状況となっています。

しかし、いずれパンデミックはおさまり、その後には、社会構造や人々の価値観の変化も含め、大きな変革の時代が到来すると言われています。このような中にあっても、大学が担う教育、研究、社会貢献の責務は変わることはありません。

ポストコロナの新しい社会はどうあるべきか、自由と平等は維持できるのか、必要とされる技術の開発は可能であろうか。ポストコロナに向けて、何を提言し、何を成すべきか。

同志社大学は、総合大学としての持ち味を存分に生かし、あらゆる立場や専門分野から、ポストコロナを多角的に捉え、集約し、価値ある方向性を含んだ研究成果を、広く社会へ情報発信できるよう努めてまいります。

塚越 一彦 (副学長・研究開発推進機構長・理工学部教授)

COVID-19 Research Project 研究成果

《制度・システム》《国際》
COVID19不況下におけるベーシックインカム政策の持続可能性

同志社大学 経済学部 八木 匡 教授 (同志社大学ライフリスク研究センター長)は、本プロジェクトの研究課題「COVID19以降の世界におけるSDGsの新たなる展開(New Developments of SDGs in the Post-Covid19 Global Society)」の研究成果報告として、以下の動画を公開しました。
ベーシックインカム政策を持続可能なものとするために、コロナ禍のリスクである為替の暴落とインフレをどのように防ぐか等について解説しています。

COVID19不況下におけるベーシックインカム政策の持続可能性
YouTube動画[2020.07.24配信]

八木 匡 教授やライフリスク研究センターの活動については、以下のリンクをご覧ください。
八木 匡 教授 オリジナルサイト
同志社大学 ライフリスク研究センター

《制度・システム》《教育》
パンデミック時代における良心―世界観を更新するための学際的研究 Vol.2

同志社大学 良心学研究センター(センター長:小原 克博 神学部教授)では、「パンデミック時代における良心―世界観を更新するための学際的研究」と題したレクチャーシリーズを行っています。
第二回講演が以下の通りYouTubeにて配信されました。

2. バーバル・ディスタンス (武藤 崇 心理学部教授)
YouTube動画[2020.07.23配信]

良心学研究センターや「パンデミック時代における良心―世界観を更新するための学際的研究」については、以下のリンクをご覧ください。
同志社大学 良心学研究センター
「パンデミック時代における良心―世界観を更新するための学際的研究」

《制度・システム》《教育》
パンデミック時代における良心―世界観を更新するための学際的研究

同志社大学 良心学研究センター(センター長:小原 克博 神学部教授)では、「パンデミック時代における良心―世界観を更新するための学際的研究」と題したレクチャーシリーズを行っています。
この研究シリーズは、人類とウイルスの関係の重要局面について人類史的な視点から考察し、ポスト・コロナの時代において、我々が持つことのできる新たな世界観を、良心学研究センターが培ってきた分野横断的な手法により、多面的に描き出すことを研究目的とし、合わせて、150周年を迎えようとしている同志社が、新たな時代において、どのような教育的イノベーションを提示し得るのかを考察しながら、人類史と同志社史が交差する地平とそこに立ち現れるビジョンを示すことを目的としています。

1. 疫病文学とCOVID-19 (下楠 昌哉 文学部教授)
YouTube動画[2020.07.13配信]

良心学研究センターや「パンデミック時代における良心―世界観を更新するための学際的研究」については、下記をご覧ください。
同志社大学 良心学研究センター
「パンデミック時代における良心―世界観を更新するための学際的研究」

《経営・働き方》
京都市の中小企業に対するコロナウイルスの影響に関する緊急調査

調査報告書画像
同志社大学 社会学部 社会学科 藤本 昌代 教授(同志社大学 働き方と科学技術研究センター長)は「京都市の中小企業に対するコロナウイルスの影響に関する緊急調査」を実施いたしました。
厚生労働省の調査によれば、中小企業での働き方は、企業規模が小さくなるほど時間外の労働時間が長くなり、「働き方改革」「ワークライフバランス」など、政策的に推奨されようとも、顧客からの希望に応えざるを得ない実情がうかがえます。
今回の京都市の中小企業調査の分析結果では、小規模経営の企業、創業年の古い企業の厳しさ、その企業への情報が不足している状態、女性に支えられている小規模企業の状況など、中小企業の傾向がいくつも明らかになりました。
引き続き、経営者や従業員の方々への調査も計画しています。

藤本昌代教授研究室や本調査の報告書(第一報・第二報)については下記をご覧ください。
藤本昌代教授研究室オリジナルサイト
京都市中小企業コロナ緊急調査報告書・第二報(2020年6月30日リリース)[PDF 3MB]
京都市中小企業コロナ緊急調査報告書・第一報(2020年5月31日リリース)[PDF 1.8MB]
京都市の中小企業に対する新型コロナウイルスの影響:全国調査データとの比較(7月20日記者レク資料)[PDF 1.3MB]